『Nintendo Switch 2』発売日にメルカリで出品相次ぐも“売れない”現象発生　転売対策の盲点と値崩れの実態

6月5日に発売された『Nintendo Switch 2（スイッチ2）』。累計出荷1億5000万台を超えた前モデルの後継機だけあり、発売前から各所で激しい争奪戦が予想されていた。

任天堂は今回、転売対策としてフリマアプリやオークションサイトへの協力要請も行っていたが、いざ蓋を開けてみると……SNSでは「全然売れてなくて草」「ザマァすぎる」といった嘲笑の声が飛び交っている。思惑が外れた“転売ヤーの誤算”とは、一体何だったのか。

発売と同時にメルカリ出品ラッシュが発生

新型ゲーム機『Nintendo Switch 2』は、任天堂の公式オンラインショップ「マイニンテンドーストア」をはじめ、家電量販店などでも抽選販売形式で供給されている。想定価格は税込4万9980円。一部地域では早朝から行列が発生し、入手難易度の高さが改めて浮き彫りになっていた。

しかし発売と同時に『メルカリ』では「新品未使用・未開封」とするスイッチ2の出品が急増。画面には6万円〜10万円といったプレミア価格が並んだが、目立った「売れた形跡」はほとんど見られなかった。

一部出品では、「12万円→9万円→6.5万円→未売却」と価格を下げ続けており、値崩れの速さにネット民も騒然となった。

「メルカリの転売対策というのは、“無在庫出品の禁止”を改めて明示しただけ。発売日以降は出品者が商品を“所持済み”と主張できるため、転売行為を止める効力はほぼないんです」

――ITライター・匿名（取材協力）

『メルカリ』では商品が売れるたびに販売価格の10％がプラットフォーム側に手数料として支払われる。高額商品ほど運営にとっても利益が出る構造であるため、結果的に“高値転売”の存在が見て見ぬふりをされる状況となっている。

それでも、消費者心理は確実に変化してきた。かつてなら“定価＋α”でも即売れしていた新型ゲーム機が、いまや「定価以上はスルー」がスタンダードになりつつある。

発売初日の『メルカリ』では、出品数に対して販売成約数が極端に少ないという逆転現象が起きた。これは転売市場にとって深刻な兆候であり、スイッチ2に限らず今後の新製品でも同様の“転売疲れ”が進む可能性がある。

また、任天堂としても「転売対策を講じた」としつつ、結果として大量出品が放置されたことで、ブランドイメージへの影響も懸念される。

スイッチ2を巡る“メルカリ出品祭り”は、少なくとも初期流通においては、転売目的の購入者が「買い手不在」という事態に直面したことを意味している。

任天堂やプラットフォーム運営側には、より効果的な転売防止策の再考が求められる。一方、消費者も「焦って定価以上で買わない」という意識の変化を見せつつある今、健全な取引環境をいかに作り上げていくかが今後の課題となりそうだ。

翔

出典URL：https://news.yahoo.co.jp/articles/ba61d51f74db29961f8406a68132b4015c2b4849